研修が増えるこの時期に、改めて押さえておきたい3つのポイント

新年度が始まり、入退社や人事異動も多い4月は、それに伴い、研修が増える時期でもありますよね。
研修は各会社を支える大切な役割を果たしていますが、中には形ばかりの状態になってしまっていたり、惰性で行われてしまっている実情があることも否めません。

研修を効果的に機能させるには、もちろん技術や人材も重要ですが、研修に対する認識も大きなポイントになります。
この記事では、研修を開催する立場の方にとっても、研修を受ける立場の方にとっても、押さえておいて決して損はないポイントを3つ、お伝えします。

研修にも種類があることを知る

一口に社内研修といっても、全てが同じ目的や手段で一様に行われるわけではありません。
例えば、「新たな立場についた必要な知識やスキルを教えるための研修」であっても、新入社員向けの研修と、新たに管理職になった社員向けの研修と、新たに役員になった社員向けの研修では、当然ながら三種三様の内容や目的がありますよね。

あるいは、スキルアップのための研修においても、事務職向けの研修と営業職向けの研修では違いが現れてくるでしょう。

こうしてみると、研修にも大まかに分類できる種類があるということが改めてお分かりかと思います。
当たり前のことに思えるかもしれませんが、基本だからこそ、この点はしっかりと押さえておきたいところです。

ただ、研修の種類の分類法といっても、特に公的に定められている区分があるというわけではなく、着眼点が違うものが複数存在します。
また、同じ基準で分類する場合でも、全ての研修がいずれかに分類されるわけではなく、複数の特徴を併せ持つこともありますから、厳密に分類するのは難しいでしょう。

とはいえ、ある程度でも研修の傾向を頭に入れておくだけでも、行う側も研修の計画を立てやすくなり、受ける側もどういった姿勢で臨むべきかを考えやすくなるはずです。

研修の目的を明確にする

行う側は研修の行う目的を、受ける側は研修を受ける目的を、それぞれで明らかにすることは、研修を有意義なものとするためにも重要です。

上で述べたように、研修と一口で言っても、その研修において目指すべきゴールや、ゴールへ向かうための内容は変わってくるわけですから、ここがズレてしまうと、研修が正しく機能しない可能性が出てきます。

しかし一方で、研修が行われる本質的な意義というのは変わりません。
引っくるめて言ってしまえば、どんな研修であれ、その会社の持続や発展、さらにもっと広く社会貢献のために必要だから行っているのです。
この前提と結びついていない場合も、研修は機能のしようがありません。
行う側も受ける側も、個々の研修に囚われすぎて、その大前提を忘れることのないようにしましょう。

とはいえ、必要だから、あるいは知っている・習得していると便利であるからといって、1度の研修に多くを詰め込み過ぎるのも問題です。
目的を固定してしまい、複数の研修に流用しているような状態も問題ですが、目的を絞れていない場合も、研修の効果は薄れてしまいます。
目的設定に限った話ではありませんが、バランスは常に考慮した方がいいでしょう。

行う側と受ける側のすれ違いを防止する

研修を行う側も、受ける側も、目的設定が大事だとお話ししました。
ただし、それぞれの目標が定まっただけで、研修が成果を上げるとは限りません。

研修を行う側と、受ける側の間で、認識のズレが生じてしまうことがあるからです。
このすれ違いが起こってしまうと、例えば、いくら研修の内容が実際に素晴らしいものであっても、行う側の自己満足のような形になってしまい、受ける側にとっては必要性を感じられなくなってしまう・・・。

受ける側に本当に習得したいスキルがあったとしても、行う側がそれを教えられるような人材を確保できないなどといった事態に陥ってしまいかねません。

研修は一方的なものではなく、双方のやり取りがあってこそ成果を上げるものです。
また、研修の成果は、巡り巡って他社や取引先、業界そのものへも少なからず影響を与えますし、実情としてそれぞれの思惑が異なることも多いでしょう。

研修の成果を上げるためには、関わる人々全員の目的や思惑と100%合わせることはできなくとも、できる限りのすり合わせを行うことが必要不可欠です。

研修を行う側はもちろんですが、研修を受ける側も、自分でできる範囲で構いませんので、「関係者がその研修を通じて何を実現させようとしているのか」を把握したり、あるいは知る手段がなくとも予測したりしておくと、研修をどのように受けるとよいのかが見えてくるはずですよ。

たかが研修、されど研修

「研修でそこまで考えなくとも・・・」と思われるかもしれませんが、研修とは、いわば教育です。
子どもへの教育が巡り巡ってその国に大きく影響を与えるように、会社における研修の影響はその会社内のみならず、取引先や競合他社、ひいては業界、社会全体の現在や未来にも少なからず及びます。
たかが研修、されど研修。行う方も受ける方も、研修が増えるこの機会に、今一度、しっかりと考えてみてはいかがでしょうか。